　弊社社長（友村栄一）は『テクノ式防疫法（養殖魚に適した獣医的防疫法）』の効果性について母校の鹿児島大学研究会（平成１１年５月２６日）で特別講演をしました。　
　研究会へ参加した教授や学生達は、通常畜産業界では、食品衛生の観点から獣医師が防疫対策として基礎研究から臨床実験まで実施し、研究発表が行われていることから、当然、水産業界でも養殖専門の獣医師や薬剤師等が関与していると思っていたようでした。
　薬剤（特に抗生物質）の使用は防疫診療に際しては、専門家の適切な指導を受けることが望ましい事から、今後は大学の研究機関として様々な角度から魚病対策に協力していきたいとの意見を多くの教授から頂きました。

　（平成１１年７月）当社の友村栄一獣医師は、福岡県の水産海洋技術センターで、家畜保健衛生所の依頼により、県内の試験研究機関（家保・水試）と共同で養殖魚の魚病対策を臨床研究実験などの連携の可能性について話し合うことができました。
　海洋技術センターと家畜保健所が民間の養殖研究所と共同で魚病対策を検討するのは、全国でも極めて希なケースなので、みなと新聞日刊の記者が同席をし、最近話題となっている養殖環境の悪化と投餌や投薬の関係について、家畜保健衛生所・海洋技術センター・民間養殖研究所の三者に質問を投げかけました。
　それに対する回答は、三者共に同様の意見で、急激な養殖漁業の発展が養殖環境を悪化させているのは事実であるため、これからは養殖生産現場に医学・薬学・公衆衛生学等の専門知識や技能を持った専門家を育てることがベストであり、それが養殖漁業を健全な産業に発展させることになるとの意見で一致しました。